風もなく明るい早春？の日差しが窓から差し込んでいる。
今日は、外出するため朝のうちにとＰＣに向かったところ。
iPod_nanoかのジョブスが古巣のＡｐｐｌｅにもどり発表したｉＰｏｄ。
瞬く間に世界の音楽シーンを席巻したＡｐｐｌｅ再興の孝行息子である。
今やグローバル・デファクト・スタンダードと言って間違いないだろう。
ソニーのウォークマンは独壇場を取って代わられたが、今どうしているのだろうか？
ソニーは米国の映画会社を買い取り、インターネットにも参入し、手元には圧倒的なブランド力を誇るウォークマンをかかえていて、着々とデジタルコンテンツ時代の到来に手をうっていたはずなのに、ｉＰｏｄ に決定的な後塵を拝した。
何かで読んだ記憶があるが、社内の若手開発者にはｉＰｏｄ のような製品開発をやらせてほしいという企画をもっていたらしいが、取り上げられなかったとか？
時として成功体験は挑戦の足枷になる好例か？
そのソニーにベーターｖｓＶＨＳ競争で勝利したビクターもデジタルに乗り遅れ身売りと、厳しい競争が続くが、日本企業には技術・開発力をしてグローバル競争に勝ち残ってほしいものだ。。。
さて、話をｉＰｏｄ にもどし
ｉＰｏｄ は、２００２年の販売開始以来、世界各国で８８００万台を売り上げているらしい。携帯音楽プレーヤーとして、文字通りグローバル・デファクト・スタンダードになったｉＰｏｄ は、最近、そのことを裏付けるｉＰｏｄ指数という経済界からのお墨付き？をもらったようだ。
２国間の為替レートの決定要因を説明する原始的な概念として、「購買力平価説」というものがある。為替レートは自国通貨と外国通貨の購買力の比率によって決定されるという説である。
この仮説をわかりやすく説明するものとして、英国Econimist誌が、世界のビッグマックハンバーガーの価格を米ドルで換算した「ビッグマック指数」というものを、１９８６年以来定期的に発表している。その後、スターバックスが世界を席巻するとともに”トールラテ”をもちいた「ラテ指数」が、第２の指数として設定されていた。
ここに、第３の指数として「ｉＰｏｄ 指数」が登場したわけだ。
07/1/19にオーストラリアのコモンウェルス証券がビッグマック指数に勝る指標として発表した「The CommSec iPod index」のことである。対象にするのは、世界中で販売されているiPod nano 2Gモデル。iPod が指標の対象として良いところは、宗教や文化の影響を受けにくいこと。また生産国が中国だけであり、それぞれの国の特殊な生産事情の影響も受けないこと。そして何よりインターネットのお陰で、自国で高ければ安い国から簡単に輸入することができるということだそうだ。
詳細は以下の関連情報を参照してください。
ｉＰｏｄ 指数に直接触れているわけではないが、指数の使い方を中国におけるビッグマック（中産階級の食べ物）、トールラテ（ブルジョア階級の飲み物）として現地の実情を踏まえた具体的な説明をしている柳田さんの記事は読んでいて面白かった。
■関連情報
▼ 豪銀行、ビッグマック指数の次は「iPod指数」 - （ＡＦＰＮｅｗｓ）
▼ The CommSec iPod index（ComｍSec)
▼ iPod Index trumps the BigMac one（theage.com.au）
▼ iPod指数（天網快快）※一部引用させて頂きました。
▼ 購買力平価説（Wikipedia)
▼ 中国ビジネスのススメ（北京の起業家・柳田洋氏）の
▼ 第374回「ビッグマック指数」と「ラテ指数」
▼ 第375回「ブルジョワ階級」の飲み物、トール・ラテ
▼ 第376回「中産階級」の食べ物、ビッグマック
▼ MyBlog忙中閑話（06/7/22スターバックス(4)）
■更新：09/01/18
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