7日、週末、花曇
体調が戻ってきた。
もし自分の辞書があるなら、そこに”風邪をひく”という言葉はないと言い切ってもよいほど、風邪がいかに甘美な誘惑をかけてきても、冷たくいっさいお付き合いをすることはなかったのだが、ついにその則を越えて深い(不快)仲になってしまった。
2日帰宅にかかった時から変調を感じていたが、3日のやむにやまれぬ無理筋がたたり、4日、5日と連続してベッドの中で二人汗まみれの戯れを演じることになってしまった。
年度始めの第一週けっこう影響も大きかったが、
ま〜、それはそれ。もうおしまい。
つぎへすすもう。
今朝のメディアニュースでは松阪選手の初勝利に沸いているようだが、読売新聞朝刊一面とっぷを飾った”中国、ポスト京都に参加”のニュースも温暖化問題に関心が寄せられる仲で、超ビッグニュースではないかと思った。
6日、国連の気候変動に関する政府間パネル(IPCC)が発表した「気候変動がもたらす社会的・経済的影響に関する報告書」の記述内容に対して米国、中国、サウジアラビアの政府代表らが最後まで反発していたと聞いていた。
どうまちがっても、従来から主張してきた後進発展国としての権利を自ら放棄するなどと誰しも考えなかったのではないだろうか。
その政治的決意にのっとり、両国は2013年以降の実効的な枠組み構築に関する過程に積極的に参加することを表明するらしい。
更に両国は、先進国が途上国で温室効果ガスの削減事業を行う、「クリーン開発メカニズム」や、鉄鋼やセメントなど産業部門ごとに省エネ技術を移転する手法を活用して、温暖化対策の協力関係を強化していくとのこと。
具体的には、渤海湾、黄海沿岸、長江で水質浄化事業を行う予定。 特に、北京や天津に近い渤海湾では、汚水や排水の流入による環境汚染が深刻化しており、日本の技術を使ってヘドロの浚渫や廃水処理を実現する。
更に、黄砂の影響調査や飛散防止のための緑化事業、日本海沿岸に漂着するごみ問題に関連する廃棄物対策など、環境・省エネ分野で日本が中国に協力する10項目の合意が成立する見通しと言う。
京都議定書は、2008年から12年の間の温室効果ガス削減を先進国に義務付けているが、米国、中国、インドなどの主要国が批准せず責任のがれをしていることが問題になっている。
中でも中国は2010年に、米国を抜いて世界一の温室効果ガス排出国になると予測されているが、昨年末の京都議定書締約国会議では、削減義務につながる議定書の見直しを最後まで抵抗していた。

それがなぜ?なにをして中国に180度の方針転換がおきたのだろうか?
解説では、一に経済成長による環境汚染とエネルギー需要問題。 二に2008年の北京五輪に向け、国際的なイメージアップ
以前、欲望に目覚めた12億の民は神がつかわしたパンドラの箱となり、ありとあらゆる災禍を中国に撒き散らし、その結果、環境破壊が自分に降りかかってくる避けがたい問題であると肌身に感じ目が覚めるまでは砂に水ではないかと書いたことがある。
今後10年で中国の格差が大きく縮小することはないとも言われる。格差された大多数が環境問題や身の回りの省エネ・温暖化に自ら取り組むインセンティブは期待しがたいのではないだろうか。
”2010年危機説”、あるいは”危機多発期”の根拠となる経済、政治、社会問題は多種多様に存在するが、いずれも改善目標を達しているものがない状況がその難しさと直面する深刻さを表している。
政権が今回、重い扉を開けたことは、大きな前進といえるが、「省エネと言えば反応するが、温暖化というと口を閉ざす」状況下で、安部政権もなまじっかな功名心に走ることなく、どんと腰をすえて、本来頭を下げて交渉に来るのは中国、あなたの国の国情を見て御覧なさい。くらいの気持ちで、間違っても損のしない将来の両国の共存につながる外交を行ってほしいものだ。
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